導入事例

組織変革の成功事例をご紹介いたします

成功事例

様々な業界・規模の企業で実現した変革の成果

製造業A社(従業員数20,000名)

全社風土・コミュニケーション改革 × リーダー育成(総合プログラム)

背景・課題

厳しい市場環境の中で、管理志向・部門最適の慣性が強く、全社の方向性が現場に十分浸透していなかった。危機感や当事者意識に温度差があり、トップのビジョンが行動に結びつきにくい状態にあった。本質的な変革を実現するには、人事制度の見直しよりも先に企業風土・コミュニケーション・リーダーシップ行動を揃える必要があった。

実施した施策

  • • トップ・経営層が設計に参画した「一体設計」
  • • 全社カスケード展開(Leader / Teacher 方式)
  • • 全社アクションラーニング(小集団活動)
  • • 透明なコミュニケーション設計
  • • ミドルによる"感情面も含む"マネジメント

成果

理解・納得の可視化

中核セッション後の内容理解は90%超(上位2択合計)

行動の変化
  • • 「会社は変革に向けて動き出した」80%超
  • • 「自分も変革に向けて行動している」80%超
L/Tの学習効果

ティーチャー経験を99%が「有意義」と回答。教える=学ぶのサイクルで管理職のリーダー行動が加速

実装の広がり

小集団の成果は短期数値だけでなく、継続的な業務改善の習慣へ波及

お客様の声

「経営者と同じ情報を共有することは、参画意識を高めるうえで有効だった。」

- R&D・部長

「管理偏重からリーダーシップへ。各階層で取り組む姿勢が変わった。」

- 購買・部長

プロジェクト概要
期間:複数年(年次テーマ更新)
対象:全従業員(グループ展開)
手法:一体設計・L/T・AL

製造業B社(従業員数10,000名)

組織統合・リーダー選抜 × 企業文化創造

背景・課題

  • • 肥大化した組織を統合・整理し、組織効率を高めるとともに、新しい組織のリーダーにふさわしい人材を統合する組織から公正に選出する必要があった
  • • 新しい組織の人事制度を策定し、新たな企業文化を創っていく必要があった
  • • 新たな変化に対応できるリーダー育成を効果的に実施する必要があった

実施内容

1) リーダー選抜
  • • リーダーの発掘と選抜(アセスメントセンター+内部評価の二段構え)
  • • タレントレビュー/サクセッションマップを用い、配置・育成・評価を一体運用へ
2) 企業風土・人事制度改革
  • • 価値観・行動原則の定義と制度の浸透
  • • 経営から現場までの対話セッション/タウンホール/クロスファンクション・ミーティングを設計
  • • 1on1/フィードバックの標準化、サーベイとリスニングの反映サイクルを定着
3) リーダー育成・次世代パイプライン構築
  • • 自律的なリーダーを育成するプログラムを組織の多段階で実施
  • • コーチング、アセスメント、ワークショップ形式による研修で参加者の自覚とリーダーとしての能力、熱意を高める取組を実施

成果

  • • 次世代リーダーの選抜プロセスの透明性を確立し、サクセッションカバレッジ拡大
  • • エンゲージメント・コミュニケーション指標の改善(+15~25% 目安)
  • • マネジャーの対話・フィードバック実施率が大幅改善(90%以上運用へ)

お客様の声

「組織統合という大きな変革の中で、公正なリーダー選抜と新しい企業文化の創造を両立できました。 透明性の高いプロセスにより、従業員の納得感も高く、変革への前向きな参画を促すことができました。」

- 経営企画担当役員

プロジェクト概要
対象:経営チーム~次世代リーダー
参加規模:全社数千名、選抜数百名
形式:対話・コーチング・WS・AC
体制:経営・人事・現場三位一体
期間:非公開

製造業C社(従業員数10,000名)

後継者計画・ガバナンス強化

背景・課題

  • • コーポレートガバナンス・コードに沿った「社長後継候補者計画」の整備と、指名・報酬諮問委員会による実効的な運用が急務
  • • 役員・部長・課長までの後継候補者パイプラインが部門最適に偏り、全社視点での人材把握・育成・登用サイクルが不十分
  • • 多様性(女性・中途・若手など)の推進、人材情報の可視化・一元管理を同時に進める必要があった

実施した施策

  • • 4階層を一体で設計:社長後継候補者計画を頂点に、役員・部長・課長の後継候補者計画を統合。要件定義と評価観点(経験・スキル・能力・ポテンシャル)を共通化し、全社で整合
  • • 評価・アセスメントの多面化:360度・ポテンシャル・観察型等を組み合わせ、候補者の強み/課題を立体的に把握。育成テーマと配置計画に直結
  • • 会議体と年次サイクルの確立:部門別人材会議 → 全社人材育成会議 → 役員・経営層による個別検討 → 指名・報酬諮問委員会 → 取締役会(監督/報告)という多段階のガバナンス・プロセスを設計し、年次定例運用を実装
  • • データ基盤の整備:人材情報を一元化し、候補者プールの見える化、育成・配置の意思決定材料をタイムリーに提供
  • • 多様性とグループ視点の強化:女性・中途出身・若手の候補者比率、50歳以下比率などのKPIを設定し、グループ/海外人材も対象に拡張

成果

  • • ガバナンス対応の高度化:社長後継候補者計画はガバナンス・コード要請を完全にカバー。指名・報酬諮問委員会のプロセスを通じて社長を選任した事例は外部メディアでも取り上げられ、透明性と妥当性が社内外で評価
  • • パイプラインの可視化と強化:社長・役員・部長・課長の候補者プールを全社で整備。後継者育成と配置の意思決定スピード/質が向上し、重要ポジションの空白リスクを低減
  • • 多様性の進展:人材会議の定例化により、女性や中途出身、若手を含む多様な候補者の登用機会が拡大
  • • 外部評価:有名企業約30社規模の後継候補者計画ベンチマークで最上位評価を獲得

お客様の声

「候補者プールと育成の議論が全社横断で"見える化"され、意思決定の質とスピードが上がった。委員会から取締役会までの流れが明確になり、説明責任を果たしやすくなった。」

- 人事担当役員

プロジェクト概要
期間:年次サイクルで継続運用
対象:後継候補者(4階層)
体制:人事・経営・委員会連動

製造業D社(従業員数10,000名)

役員報酬制度改革・ガバナンス強化

背景・課題

  • • ガバナンス・コードに沿った指名・報酬審議プロセスの明確化と、開示の分かりやすさ向上が急務
  • • パフォーマンス連動比率の引上げに伴い、不適切なリスクテイク抑制の仕組み(クローバック等)が未整備
  • • STI/LTI の評価指標やレンジ設定の妥当性、持株ガイドラインの見直しなど、制度全体のアップデートが必要

実施した施策

審議体制の整備

指名・報酬諮問委員会での審議事項・決議事項を整理し、年次スケジュールと議題設計を明確化

STI(短期)/LTI(中長期)の評価指標見直し
  • • 短期で評価する指標と中長期で評価する指標を整理し再定義
  • • 業績レンジは過去のボラティリティ分析を用い、±20%の運用妥当性を点検(当面維持、継続モニタリング)
  • • STI、LTIの指標を適正に評価ができる内容に修正
サステナビリティ評価指標導入、定性項目の評価方法整理

サステナビリティ評価指標の導入と、マテリアリティに沿った評価指標への入れ替え、定性項目の評価方法の整理

クローバック条項の導入

既払い報酬の返還事由を過年度財務諸表の修正(米国SEC基準参照)に限定し、運用可能な実務に設計

株式保有ガイドラインの改定

LTIの報酬内容見直しとそれに伴う株式保有ガイドラインの見直し

成果

  • • 報酬ガバナンスの透明性・説明力が向上し、社内外の理解が進展(委員会議題・決議の整理、開示文面の平易化)
  • • STI/LTI の評価指標が一貫し、短期・中長期の経営目標への整合性が強化
  • • クローバック条項・持株ガイドライン等の整備で、長期志向とリスク抑制の両立を実現

お客様の声

「委員会での議論が見える化され、評価指標や名称も整理されました。投資家・社内への説明が格段にしやすくなり、制度運用への安心感が生まれました。」

— 署名・報酬諮問委員会 事務局

プロジェクト概要
期間:年度内(複数回の委員会を経て設計〜決裁)
対象:指名・報酬諮問委員会、取締役会、報酬制度(STI/LTI/RSU/PSU)、開示文書
主な成果物:
  • • 年間委員会アジェンダと議題設計/決議・審議事項の整理
  • • STI/LTI評価指標・運用基準(事業利益評価方法、業績レンジ整合、DEレシオ評価)
  • • クローバック条項の制度設計(発動事由・対象・返金計算・期間・適用開始)
  • • 株式保有ガイドラインの改定方針

成果サマリー

実際の事例から抽出された具体的な成果

90%超

内容理解度

中核セッション後の理解率

80%超

行動変化実感

変革への参画意識

+25%

エンゲージメント向上

コミュニケーション指標改善

90%以上

対話実施率

1on1・FB文化運用

99%

研修満足度

ティーチャー経験を有意義と回答

最上位

外部評価

30社規模ベンチマーク

100%

プロジェクト成功率

計画した成果を達成

業界別実績

多様な業界での豊富な支援実績

製造業

自動車・電機・化学・医薬・消費財まで、幅広い製造業の変革を支援。 人事制度刷新、グローバル共通制度の設計、次世代人材育成まで一気通貫で実装。

実績:20社以上

IT・テクノロジー

アジャイルな組織開発から人材育成、マネジメント支援まで。1on1・FB文化づくりを定着。

実績:6社

金融、通信・インフラ・エネルギー、商社、プロフェッショナルサービス、スタートアップ、医療機関

リーダー育成とマネジメント支援を中心に、ガバナンスと人材パイプラインを強化。 後継者計画、指名・報酬プロセス整備、部長・課長層育成まで一体で推進。

実績:18社